前回、分配金については少しご紹介しましたが、今回は、間違った投資信託を購入しない為に、最低限気を付けることを紹介します。せっかく、節約して投資にお金を回したのに、実は間違った投資信託を買っていたり、ぼったくられていたって知ったらショックですからね。もし、もう投資信託を始めているよという方は、保有している投資信託が間違えていないか、参考にしていただければと思います。
前回までのおさらい
今回のお話の前に前回までにご紹介した内容をおさらいしましょう。
- 公務員でも投資で資産を増やすことは副業に当たらない。
- 初心者は 分配金を極力抑えた方針の 米国株式インデックス投資信託がおすすめ。
銀行で証券口座は絶対に開設してはダメ！
投資信託を始めようと思ったときに、株や債券、投資信託を購入するために、銀行口座とは別に証券口座というものを開設しなくてはなりません。「じゃあさっそく投資信託を買いに、銀行で証券口座を開設しよう」とまず思いつく方が多いかもしれません。今まで、銀行の窓口で勧誘されたことがある方も少なくないでしょう。でも、少し待ってください。そして、あなたやご家族が銀行で投資信託を保有している方は、考え直してください。
銀行で証券口座を開設してはダメな理由
購入手数料がかなり高い
まず1番に、なぜ銀行で証券口座を開設していけないかというと、ずばり「銀行にムダな手数料」を払わなければならないからです。
金融商品（ここでは投資信託）を購入する際には、購入手数料というものがかかります。銀行で販売されている投資信託は約1～3％の購入手数料となっています。
仮にここでは購入手数料2％として、見ていきましょう。あなたが10万円分の投資信託を購入する際、10万円×2％＝2,000円の購入手数料を銀行に支払う必要があります。ここで、平均利回り（1年間でどのくらい利益が出せるかいうこと）を思い出しましょう。インデックス型投資信託で年平均3～6％でした。4％の利回りで1年間10万円の投資信託を運用できたとして、10万円×4％＝4,000円の利益です。
えっ⁉って気づくでしょうか？「いやいや、銀行さん。1年間で出た利益の半分もとってるじゃないですか！！！」
パーセントで表されると「購入手数料2％かぁ。まぁそんなもんか。」と流してしまいそうですが、手数料の数パーセントは命取りになるほど、かなり大きなものですので、気を付けましょう。
銀行員は投資のプロではない
まず、勘違いしてはいけないのは、銀行員は投資のプロではないということです。銀行員さん自身も一部の金融商品を業務上、購入できませんが、投資信託は購入できます。
業務上、勉強する必要があるため、一般の方より金融リテラシーは高いでしょうし、投資もある程度の知識があるでしょう。しかし、プロの投資家レベルではありません。それは少し考えればわかることですが、仮にプロの投資家レベルであるならば、なぜ銀行員というサラリーマンを続けているのでしょうか。
証券口座はネット証券会社で開設しよう
販売窓口を持たないインターネット証券会社では、購入手数料が無料の投資信託（ノーロード投資信託）が販売されています。ムダな手数料は極力減らしましょう。
店舗よりネットの方が安くなるというのは店舗を構えない分、設備費や人件費がかからないため当たり前のことです。これは投資信託に限ったことではありません。身近なのは通信販売です。送料を抜きにして同じ商品であれば、ほぼ100％店舗より「Amazon」や「楽天」の方が安いはずです。服や靴を試着をしてから購入したい気持ちはわかりますが、投資信託は目に見えませんし、試着できませんから、明らかに安い方を選びますよね。
おすすめネット証券会社は「楽天証券」または「SBI証券」
ネット証券会社もいろいろありますが、私の家で開設しているのは、「楽天証券」と「SBI証券」です。どちらも取扱商品が多く、利用者数も多い大手ネット証券会社です。具体的な口座開設方法は、後ほどご紹介する予定です。
今回のまとめ
前回までの内容と今回の内容をまとめると
ということになります。
今回のご説明は、おわかりいただけたでしょうか。また、過去の記事もあわせてお読みいただければ嬉しいです。また、質問やご意見等があれば、twitterやコメントについても頂けたら嬉しいです。「もっと楽しく もっと自由に」暮らせる公務員家族を一緒に目指しましょう。
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